Ripple(リップル)仮想通貨情報局

仮想通貨  特にリップルの情報を中心に定期的に更新します。

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リップル

10%高の仮想通貨XRP 高騰背景にアルトコインとの相関

仮想通貨XRPが10%高の

PoS系、DeFi系、DOGEを経由した小規模銘柄と多くのアルトコインが活発に取引される中、9日の仮想通貨市場はXRPが前日比10%高と好調相場を記録している。

XRP市場は8日に急騰、そのまま大きな反落を伴わず高値圏を維持する形で高値0.23ドルを記録した。米ドル建0.2ドル台で取引されたのは6月11日以来約1ヶ月ぶりとなった。

XRPとリップル社については、①マネックス証券が仮想通貨デリバティブでXRP取引を開始、②VISAがブロックチェーンエンジニア募集でXRP台帳などの経験者を重視、③SBIリップルアジアがODL送金サービスの開始予定を発表、④Open Payments連合立ち上げ、⑤リップルネットクラウドの導入と事例、⑥仮想通貨取引所「SBI VC Trade」の本格始動、⑦SBI、日本初の「暗号資産ファンド」を立ち上げ、と特にXRPに関連した取り組みが活性化していた。

ODL(オンデマンド流動性)サービスについては、リップル社カスタマーサクセス部門責任者Marcus Treacherが、「今年はAPAC(アジア太平洋)とEMEA(ヨーロッパ、中東、アフリカ)にもルートを確保し、この拡大をさらに促進したい」と話したコメントも、プロダクト導入の期待感を高めた格好になった。

10%高騰の背景にXLMの高騰か

なお、8日からの10%の高騰は、日本の取扱銘柄でもあるステラ(XLM)に連れ高した可能性も考慮したいところだ。

XLMも9日時点で大幅高を記録している銘柄で、8時時点で15.6%高を記録している。

8日から2日間の値動きをXRP(メインチャート)とXLM(チャート赤)で比較すると、XLMの高騰にXRPが連れ高している。

これら2銘柄は、これまでも相関性を強めてきた銘柄で、市場が意識する一大要因にも挙がる。過去1年間の長期レンジで見ても概ね同様の推移を続けている。(メイン:XRP、緑:BTC、赤:XLM)

XRPとXLMの相関係数は0.93(参照:バイナンスリサーチ)で、XRP関連のデータとして高い相関性を示している。

出典:バイナンスリサーチ

0.2ドルで推移するXRP価格について、リップル社CTOが見解

リップル社のCTOを務めるDavid Schwartzは9日、SNSでXRPの価格に関するユーザーの質問に対して見解を述べた。

一人のユーザーが、XRPが0.1985ドルで推移していることは「フェアなのか」との質問に対して、Schwartz CTOは以下のようにコメントを返した。

私自身は、仮想通貨の市場価格が市場参加者の知恵と将来の公平な評価を反映していると思っている。(フェアとの考え)

しかし、このように(フェアだと)考える見解はおそらく少数派であるし、間違ってもおかしくないが、正直に答えたまでだ。

また、いわゆる大口トレーダーの「クジラ」が市場を操縦しているといったセオリーについては反対意見を述べ、公平な市場について、仮想通貨市場は多くの取引所が存在しているため、基本フェアでオープンである、と見解を示した。

このような意見(市場はフェアでマーケットが決めていること)をこれまで業界関係者にも話したことはあるが、クジラが好き勝手に相場操縦できると反論された。

それを信じるのは都合のいいことだが、信じないことにしている。


画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

仮想通貨XRPを使った決済ソリューション「ODL」、2021年までにアジアで拡大に期待=SBIリップルアジアCEO

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仮想通貨(暗号資産)企業リップルにとって、国境を越えたクロスボーダー決済の次の実証地となるのはアジアのようだ。

6月18日のインタビューで、SBIホールディングスとリップルの合弁会社SBIリップルアジアのアダム・トレイドマンCEOは、XRPを使った決済ソリューションODL(On-Demand Liquidity)のアジアでの展開を開始したと語っている。

トレイドマン氏によれば、SBIリップルアジアは、様々な企業とリップルの決済ソリューションについて「限定的な試験やパイロットプロジェクト」を開始しており、2021年にさらなる拡大が予測されるという。

「おそらく今年の後半、そして来年には、より幅広い展開に移行することになると思う」と、トレイドマン氏は語った。「事前に資金を調達する必要があるために成長が制限されている送金企業は、より柔軟性が高まるだろう」と述べている。

より安く、より速く

リップルのODLソリューションは、仮想通貨XRPをブリッジ通貨として使用するものだ。ODLは、通常1営業日以上かかるクロスボーダー送金をより速く、コストを削減して行うことを可能にする。トレイドマン氏によれば、これにより、送金における通貨変動の懸念や事前の資金調達の必要性がなくなる。

しかし、すべての国でODLがすぐにでも普及するわけではないと、トレイドマン氏は指摘している。

「日本では送金は非常に割高だ。米国では、それほど割高なわけではない。米国では現在、リップルがACH〔Automated Clearing House〕に取って代わっていない。ODLの技術は、コストが高くなっているクロスボーダー決済に適している。…リップルの技術は南米で非常に成功しており、アジアで優位性がある」

ODLネットワークの利用は増加している。リップルのODLネットワークは、2020年第1四半期に取引高が約3倍に増加している

韓国やタイ、バングラディッシュといったアジアの国々では既に、リップルのブロックチェーン基盤の金融サービスネットワーク「リップルネット(Ripple Net)が既に使用されている

また英ロンドンを拠点とするAzimoのような送金サービス企業も、フィリピン向けの送金にODLを採用している

「決済手段に関して、アジアは非常に進歩亭だ」と、トレイドマン氏は指摘し、アジアでのリップルのソリューションの需要拡大に期待を寄せている。

参考資料:https://jp.cointelegraph.com/news/sbi-ripple-asia-ceo-expects-greater-odl-expansion-into-asia-by-2021 

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リップルアルファ 6月30日に三か所の取引所に上場!

■リップルアルファ過去の記事
https://livedoor.blogcms.jp/blog/gcuigzqu-ripple/article/edit?id=39408237 

★リップルアルファのまとめ記事
https://www.imo-fan.net/2020/01/05/about-ripple-alpha/


現在はBkexという取引所に上場しています。
https://www.bkex.com/trade/XLA_USDT 

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2020年06月26日現在 0.8円前後うろうろしていますね。

2020年06月30日~以下の3つの取引所に上場します。



■whitebit取引所: ヨーロッパ市場上位クラス(ロシア・ウクライナ・などなど)(ユーロに交換可能)

開設マニュアル
→ http://yslpn.link/whitebit/all/

■WBF取引所:中国上位クラスの取引所(新興勢力)

開設マニュアル
→ http://yslpn.link/wbf/all/

■Bvnex取引所:ベトナムNO1取引所(ベトナムのドンと交換可能)

開設マニュアル
→ http://yslpn.link/bvnex/all/

リップル社主導でOpen Payments連合立ち上げ 「送金の標準化」目指す

国際送金を簡素化

米リップル社は18日、40超の企業・非営利組織からなる団体「Open Payments Coalition」に参加することを発表した。団体はリップル社が主導し、Huobi、CipherTrace、BitGo、BitPay、Braveなどの企業が参加している。

国際送金のプロセスを簡素化し、より容易に、かつ即座に送金ができるネットワークを構築することが団体の目的として、まずは決済ネットワーク共通の「PayID」を作り、口座番号やクレジットカードの番号を入力しなくても、メールと同じくらい容易に国際送金を行えるようにする

出典:PayID

業界をまたいで国際送金を行えるようにするため、ユーザーの数は1億人超に上ると見込まれる。またデジタル決済の普及を加速させ、現在の送金システムの改善も目指す。

PayIDはオープンソースで開発され、1つの企業だけで利用するものではない。上記の画像のように、口座番号などの識別要素を理解しやすいシンプルなメールアドレスようなものに置き換え、それを入力すれば送金ができるようにするソリューションとなる。

決済ネットワーク、法定通貨やデジタル上の通貨を問わず利用が可能な点も特徴。大手金融機関でも安心して利用できるようにセキュリティやプライバシーにも配慮されており、米金融犯罪取締ネットワーク(FinCEN)の規制要件や金融活動作業部会(FATF)のトラベルルールにも準拠している。

現在の決済ネットワークには、決まったスタンダードがない。メール等はインターネットという1つのネットワークでつながっているが、決済はSWIFT(国際銀行間通信協会)を初め、何百もの個別のネットワークから成り立っている。PayIDはそういった現在の問題を解決し、多くの閉鎖的なネットワークをまとめる世界初のソリューションとなる。

リップル社の開発部門Xpringの幹部は「次世代の決済ネットワークはインターネットのようにオープンであるべきだ。どんな企業でも参加できるものでなくてはならない」と主張している。

団体にはHuobi、CipherTrace、BitGo、BitPay、Brave、Blockchain.comらの企業も参加している。

またPayIDは、国際送金における互換性を高めるため、リップル社の国際送金ネットワークRippleNetに統合されるという。リップル社は団体のミッションと同社のビジョンは一致していると説明。それは情報と同じように価値を交換できる世の中にすることで、「価値のインターネット」の実現である。

参考資料:https://coinpost.jp/?p=160399 

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XRP投資家は平均的に利益が86%減少しています。今後は…

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XRPは過去数年にわたって激しい弱気市場の脅威に巻き込まれており、より大きな暗号通貨の多くは損失のほとんどを回復することができましたが、エンチャントされたトークンは依然として高値から約95%減少しています。

暗号通貨の総コストベースに関するデータが示すように、投資家の大多数がXRPへの投資についても非常に水中にいることを示していることに注意することも重要です。

これは、技術力の低下が見られ一部のアナリストは大きなマイナス面を予測しているためです。

あるベテラントレーダーは、BTCトレーディングペアに目を向けている間、この弱点は特に明白であると信じています。すぐにさらに30%以上下落する可能性があることに注意してください。

この潜在的な下落により、XRPへの投資家は、この最近の下降傾向の過程で保有する価値がほとんど失われるため、厳しい立場に置かれます。

XRP投資家は膨大なコスト基準により平均で86%減少

2017年後半と2018年の最初の数週間に見られ暗号市場熱狂のピーク時に、XRPは$ 3.80もの高騰を記録することができました。

これらの高値への急上昇は短期間でしたが、これは、長年続く降下を開始させる原因となった大きな抵抗を見つけた場所であり、最終的には、過去3月に0.10ドル未満の地域の安値にまで下がりました。

取り組まれたトークンの最初の約束の多くは、リップルのクロスボーダーxRapid支払いソリューションが獲得するであろう推測されたユーティリティに根ざしています。

しかし、投資家はこの面であまり目立った進歩を見ていません。それはトークンから大量の資金の流出につながりました。


最近でも、stablecoin Tetherに時価総額で3番目に大きいデジタル資産としての地位を放棄しました。

この下落はその結果として「バグホルダー」の痕跡を残しており、データは暗号の平均的な投資家が1.38ドルでトークンに沸騰したことを示しています。

Messariの研究者であるRyan Watkinsが最近のツイートでこう語っています

「ビットコインの史上最高の近くで取引されるビットコインは多くありませんが、XRPについては同じことが言えません。XRPは取引日数のわずか2.1%で$ 1.00を上回っただけですが、XRPの推定総コスト基準は$ 1.38です。これは、ほとんどのXRP投資家が非常に赤字であることを示唆しています。」

XRP
画像提供:メッサリ

この数がすぐに増える理由 

ベテランのトレーダーであるピーター・ブラント氏は最近、数週間から数か月後にさらに弱さ見られると見込んでいると説明した

「Ripple LabsがXRPBTCを.00002060から.0002075レベルでサポートするために割り当てられた札束を吹き飛ばしたようです。アイスラインを取り戻すことができない場合は、.0000145に向かう途中の.0000194で新しいサポートを探してください。」

ピーター・ブラントの画像提供。TradingViewによるチャート

これは、XRPの投資家の平均的な損失がすぐに膨らむ可能性があることを意味します。


参考資料:https://www.newsbtc.com/2020/06/17/average-xrp-investor-is-down-86/ 

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