ビットコイン、ドージコイン（DOGE）、米ゲームストップの株式……ソーシャルネットワークなどでの投稿が、特定の株式銘柄や暗号資産の価格を急騰させ、北米のデイトレーダーに限らず、中国の個人投資家も投資判断のアンテナをSNSに張る動きを強めている。

中国で人気のソーシャルメディア「ウェイボー（Weibo）」では、活発な暗号資産（仮想通貨）コミュニティーが、価格上昇の可能性がある暗号資産を探る動きが見られる。

「リップル社が訴訟に苦しんでいなければ、アメリカの個人投資家が値を押し上げる次の暗号資産はリップルだったかもしれない。暗号資産投資への多くの新規参入者は、価格と名前しか見ていない。その暗号資産が過去に何回、投資家に損失を与えたか、あるいはきわめて中央集権化されているかに無関心だ」と、4万人近いフォロワーを抱えるウェイボーユーザーは語る。

「リップルと最も関係の強い暗号資産を検討すると良いかもしれない」と投稿は続き、ステラルーメン（XLM）が次に上昇する暗号資産かどうかを質問する複数のコメントが寄せられた。

こうした動きはウェイボーだけではない。中国のインターネットユーザーは、メッセージアプリ「テレグラム（Telegram）」のチャットグループや、ゲームストップ株騒動の震源地となった米人気投稿サイト「レディット（reddit）」をはじめとする、英語ベースのソーシャルメディアをチェックしている。

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ゲームストップ株をめぐる騒動の震源地となったレディットの株取引コミュニティー「WallStreetBets」へのサポートを表明するために、暗号資産トロン（Tron/TRX）創業者のジャスティン・サン（Justin Sun）氏が同社株を100万ドル（約1億円）分購入するとツイートすれば、同コミュニティーでは一時その投稿が上部に固定表示されていた。

「（アジアのビリオネア）ジャスティン・サンは我々をサポートしており、仲間に加わっている」と、同グループの投稿に記された。データサイトのメッサーリ（Messari）によると、この投稿の後、トロンは0.0293ドル（約3円）から約52%上昇して、0.0446ドルとなった。

タンザニアの金鉱山会社の株価が上昇

また、この動きはティッカー（市場での識別記号）が「TRX」と、暗号資産トロンとたまたま同じだったタンザニアン・ゴールド・コーポレーション（Tanzanian Gold Corporation）の株価を上昇させる事態にもなった。米ヤフー・ファイナンスによると、同社の株価は1月29日に2倍に跳ね上がり、翌日も前日比で26%上昇した。

「株式投資家は暗号資産をどうやって購入するかを考え、暗号資産投資家は株式をどうやって購入するかを考えている」と、コロラドに住む中国系の個人暗号資産投資家ヤン・リュー（Yang Liu）氏はCoinDeskの取材でコメントした。

ヤン氏はレディットでの早い段階での展開を見て、ゲームストップ株が高騰する前に同社株を購入した。ヤン氏によると、中国にいる多くの友人や親族がこの2日間、どの暗号資産を購入すればよいかと質問してきているという。

「中国では、FOMO（機会を逃すことへの恐怖：fear of missing out）がお金を失う恐怖を上回っている」とヤン氏は述べ、多くの中国人は、「FutuBull」や「Forex.com」といった取引プラットフォームを使って、アメリカ株を取引していると話した。

「ネギ」vs 大口投資家

中国証券登記結算有限責任公司がまとめた12月のレポートによると、中国には1億7700万人以上の個人株式投資家が存在する。アメリカとは異なり、中国の株式市場は個人投資家が大半を占める。

また中国の株式市場は厳しく規制されており、空売りはきわめて珍しく、CSI300指数（上海証券取引所または深セン証券取引所に上場している株式のうちの300銘柄から算出される株価指数）が前日の終値よりも7%以上増減した場合、取引は強制的に停止される。

個人投資家と大口投資家の争いは、中国の投資家にとっては目新しいことではない。中国では個人投資家は自らをしばしば「ネギ」と半ば自嘲気味に呼び、大口投資家に投資した資金を「盗まれた」と感じた時には「収穫された」と表現する。

アメリカで人気の株取引プラットフォーム「ロビンフッド（Robinhood）」がゲームストップ株の購入停止措置を取ったことを中国国営メディア「澎湃新聞」が報じると、あるウェイボーユーザーは「アメリカの個人投資家をサポートする」とコメントした。

とはいえ、高騰するゲームストップ株への中国人投資家の参入は、FOMO以上のものかどうかを見極めることは難しい。

「ゲームストップ株をめぐる騒動だろうと、ドージコインの上昇だろうと関係ない。我々の見解では、中国の個人投資家は今回の騒動の背景にある真の『革命』に深く、積極的に関与しているわけではない」と、香港の金融サービス会社、バベル・ファイナンス（Babel Finance）の創業者兼CEO、フレックス・ヤン（Flex Yang）氏は述べる。

参考資料：https://www.coindeskjapan.com/97688/　

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