近時の混乱を表すのにふさわしい逆転現象として、証券市場では、仮想通貨の代表格ビットコインよりも大きな乱高下が見られている。

セントルイス連邦準備銀行のデータによれば、S&P 500の日次リターンの30日ボラティリティ(ヒストリカル・ボラティリティ)は2020年3月25日(現地時間)時点で、直近12カ月の平均27%から10倍近く、200%までの急上昇を見せた。

一方、CoinDeskのビットコイン・プライス・インデックス(Bitcoin Price Index)によれば、ビットコイン(BTC)のボラティリティは3月25日(現地時間)時点で、2019年3月から2020年2月の平均ボラテリティ65%に対して、138%であった。

日次リターンの30日ボラティリティは、過去30日間の取引期間と比べた日々の利益または損失の標準偏差を計算するもので、通常は期間を問わず、年率換算で表される。

要するに、この指標は平均からの変動を測るが、方向性は測らない。つまり、ビットコインの日次リターンの30日ボラティリティがS&P 500のボラティリティよりも少ないと言うことは、過去30日間で、S&P 500に比べてビットコインの方が平均値からの偏差が小さかったことを意味する。

S&P 500のボラティリティは、コロナウイルスの中国以外での流行が加速し、世界的な不況の恐怖をかき立てた3月の第1週に上昇を始めた。

株式の急落の継続がマージンコールを引き起こし、金や米国債などの伝統的な安全な避難先資産をリクイディティの源泉として扱うことを投資家が余儀なくされる中、状況は第2、3週にさらに悪化した。

それがさらに不透明感を高め、価格のボラティリティを増した。1日に4〜5%変動することが新たな日常になってしまったほどだ。

事実、ARKインベストメント・マネジメント(ARK Invetsment Management)の仮想通貨アナリスト、ヤシーン・エルマンジュラ(Yassine Elmandjra)氏が指摘した通り、株式市場におけるボラティリティは直近、ビットコインの史上全期間における平均の30日ボラティリティを超えた。つまりこの1つの指標をとれば、S&P 500は比較的リスクの高い資産となったのだ。

現金への世界的な逃避の中で機関投資家が市場を退出し、デリバティブ取引所ビットメックス(BitMEX)における強制的なロングの精算によって値下がり幅が増大する中、もちろんビットコインも、相応の価格ボラティリティを経験した。しかし直近では、ボラティリティという点においては、証券市場に比べ状況はある程度マシなのだ。

ビットコインの30日ボラティリティは、3月の最初の11日間には、12カ月平均の65%を下回っていた。しかし3月12日、ビットコイン価格は7950ドル(約86万円)から4777ドル(約52万円)へと驚異的な39%の値下がりを記録し、次の日には4000ドル(約43万円)を割った。

突然の価格急落によって、3月12日には30日ボラティリティは106%へと急上昇し、価格の回復と、6500ドル〜7000ドル(約70万円〜76万円)の範囲での比較的な安定にも関わらず、それ以来高い水準を保っている。

世界中の中央銀行や政府が、ウイルスの流行による経済への影響を抑え込むべく通貨・財政救済策を始動させたことから、この先、株式市場におけるボラティリティは落ち着く可能性もある。

FRB(連邦準備制度理事会)は、金利をゼロに切り下げ、無制限の量的緩和政策を発表した。一方、米上院は、2兆ドル(約216兆円)規模の刺激策を可決した。

株式市場で起こる可能性のあるボラティリティの低下は、ビットコイン市場のボラティリティをも落ち着かせるかもしれない。一方、ビットコインのマイニング報酬の半減期が5月に見込まれており、結果として、ビットコインは株式よりもリスクの高い資産という今までの地位に戻る可能性もある。 

参考資料:https://www.coindeskjapan.com/45944/ 

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