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イーサリアムとその他PoW仮想通貨への影響

前回の記事で解説したようにマイナーの分散が重要であること、PoWの計算力の重要性がわかりました。イーサリアムは段階的にマイニング報酬を減らすことで最終的にマイニングはできなくなります。つまり約1285万台のGPUがPoS移行時には浮いてしまう事になります。急激な影響とはなりませんが、これは大きな影響と言えるでしょう。

マイニングの中央集権化と価格影響

報酬が減るということはハッシュレートが現状のままの場合、日本のように電気代が高い国から利益がマイナスになるためマイナーが撤退していくことになるでしょう。

日本は世界で見た場合、電気代が非常に高い国です。また三段階料金制度となるため、使用量に応じて電気代が高くなります。地域によって違いはでてきますが、従量電灯Aの場合

・15kWh ~ 120kWhまでが20円
・120kWh ~ 300kWhまでが26円
・300kWh ~ 29円

という風になります。専用の電気設備を持たず、家庭で行う場合には容量制限があるため、基本的に電気代は3番目の29円になるでしょう。また再生可能エネルギー発電促進賦課金を含め基本的に約32円という価格になります(新電力は除く)。

対してドイツやデンマーク、韓国は約10円なのでコストが単純に3倍となります。つまりマイニング収益が下がり続けた場合、長期的にみて電気代の安い国にマイナーが集中することになるでしょう。

逆に言えば売り圧が減るため価格が上昇しやすいとも言い変えることができます。

電気料金の国際比較
出典:電力中央研究所 電気料金の国際比較

GPU価格の低下

十分に投資を回収できたマイナーはGPUを売却すると言えるでしょう。現在、マイニング収益の低下からGPU需要の低下が起きていると報道されており、マイニング収益率1位のイーサリアムもハッシュレートが伸び悩み状態となっています。中国では最低1ロット100枚単位のGPUが既にネット上に並んでおり、PoS移行に伴いGPU価格が低下することがわかります。

Alibaba
出典:Alibaba
RX470などのETHマイニングで効率のいいGPUは4割近い値上がり、またGTX1000シリーズも日に日に上がっているのでGPU購入を検討しているが、急を要さない方は1-2年ほど待つといいかもしれません。

またマイナーが他通貨に移動する場合、その通貨の価格が上昇しない限り得られる報酬は減るため、他通貨も同様にマイニング中央集権化のリスクを抱えると言えるでしょう。

結論と考察

PoWは決して電気代の無駄ではないことがわかったと思います。現時点でのメジャーブロックチェーン以外の取れる対応としてはプロトコルの変更しかないでしょう。イーサリアムはワールドコンピューターという目標からCasperへと移行をし、PoWよりより優れたセキュリティを確保することとなります。

PoSが解決する今回の問題点については下記記事にて詳しく解説していますので、参照してください。 

参考資料:https://coinchoice.net/ethereum-impact-of-mining-future/ 

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