Ripple(リップル）仮想通貨情報局

本コラムでは、Polkadot（DOT）のステーキング方法を解説します。DOTはステーキングできるアセットなので、トークン保有者は所定の手続きをしステーキングすることで利子のようにDOTを増やすことができます。Polkadotの基本的な解説はこちらで行いました。

関連：なぜPolkadotは注目されているか？基本的なコンセプトを解説

ステーキングの基本的な解説は下記のコラムで行っておりますので、PoS（プルーフ・オブ・ステーク）やステーキング自体が分からないという方はまずこちらをお読み下さい。

ステーキングできるアセットPolkadot(DOT)

PolkadotはNPoSというコンセンサスメカニズムを採用しており、ステーキングをする際にノミネートという行為をする必要があります。厳密には異なりますが、NPoSはDPoSに類似している仕組みです。ノミネートはDPoSにおけるデリゲート（委任）であると捉えれば大きくは間違っていません。

DOTトークン保有者は特定のバリデーターノードをノミネートして、ブロック生成に間接的に参加をして報酬を得ることができます。

本コラムではstakefish（ステークフィッシュ）のバリデータノードを使用することを前提に、解説を進めます。stakefishは、ノード運営を専門に行うこの分野のリーディング企業です。

関連：stakefishとは？マイニング大手F2Poolの共同創業者が立ち上げたステーキング事業

Polkadot（DOT）のステーキング方法の解説

報酬率などの確認

まずstakefishのサイトでPolkadotの報酬率を確認しましょう。執筆現在で年間最高20%程度のステーキング報酬を得れるようです。そのうち手数料が4%発生することと、一度ステーキングをすると28日間引き出しができない点は注意が必要です。

参照：https://stake.fish/ja/polkadot/

polkadot.jsでアカウントを作成

次にpolkadot.jsでアカウントを作成します。polkadot.jsはpolkadot公式のオープンソースのウォレットです。polkadot.jsにアクセスし、アカウントを選択するとアカウント作成がスタートします。秘密鍵を必ず保管して、アカウントを作成しましょう。

作成したアカウントにDOTを送付

polkadot.jsでアカウントを作成したあとは、そのアドレス宛に保有しているDOTを送付します。世界で主要な取引所の多くにはDOTが上場しています。

ステーキングの開始

アカウントにDOTを用意できたらステーキングの開始です。ノミネーターを選択すると、ノード選択が始まります。ここではstakefishのノードを選択します。

stakefishと検索しても表示されますし、stakefishのサイトからノミネーターアドレスをコピー＆ペーストでも可能です。

署名トランザクションを実行してステーキング完了

ノミネーターを選択できたら、署名トランザクションを実行してステーキング完了です。お疲れ様でした。以下の画面が表示されたらステーキングの完了です。

まとめ

いかがだったでしょうか？ステーキング可能なアセットは、ステーキングしない場合、その分本来得られるはずの報酬をもらわないことになりますので、DOTを保有している人は是非ステーキングをしてみましょう。

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この記事はstakefishからコンテンツ協力を得て提供しています。stakefishは暗号資産ユーザー向けのステーキングサービスを提供しています。イーサリアムをはじめとした様々なノード運用の実績を元にサービスを提供しており、ユーザーは秘密鍵を渡すことなくステーキングができます。stakefishによるステーキングサービスの詳細を知りたい方は是非下記のリンクをご参照ください。

■stakefish公式：https://stake.fish/ja/　

参考資料：https://coinchoice.net/how-to-stake-polkadot/　

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グレイスケールは、分散型金融（DeFi）関連の資産を株式市場にデビューさせようとしている。

26日のプレスリリースで、ビットコイン信託といった仮想通貨を対象とした人気投資商品を手掛けるグレイスケールが、検討中である新しい資産のリストを公表した。23個のリストのうち、3分の1（8つ）はイーサリアムのDeFiエコシステム関連のものだ。

Aave、CompoundのCOMP、MakerDAOのMKR、Reserve Rights（RSR）、SushiSwapのSUSHI、Synthetix Networkトークン（SNX）、UniswapのUNI、Yearn.FinanceのYFといったDeFi関連トークンの名前が、ポルカドットのDOTやCosmosのATOM、カルダノのADAとともに並んでいる。

グレイスケールのマイケル・ゾンネンシェインCEOは、プレスリリースの中で「投資家により良いサービスを提供するため、商品の提供を拡大したいと考えている」と述べている。「デジタル通貨の世界は絶えず変化しており、この急成長する資産クラスへのエクスポージャーに対する投資家の需要を満たす、大胆で興味深く革新的な機会を提供したいと思う」。

発表ではまた、「十分に安全な保管、規制上の考慮事項」といった問題が、取引可能な商品として市場に出す資産を決定する要因になるとも言及している。これは、一部の資産と比較して、DeFiの株式市場でのデビューを遅らせる可能性がある要因になるかもしれない。　

参考資料：https://jp.cointelegraph.com/news/defi-mainstays-headline-grayscale-s-list-of-new-products-under-consideration　

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ADA最高値更新

暗号資産（仮想通貨）カルダノ（ADA）は27日、価格が史上最高値（1.29ドル）に到達し、仮想通貨バブルだった2018年1月の最高値（1.18ドル）を上回った。

出典：CoinGecko

また、今週の続伸を受け、現在その時価総額が3位にランクイン。1週間前では、3位がバイナンスコイン（BNB）で、4位がポルカドット（DOT）、5位がテザー（USDT）。ADAは当時6位だったが、今週の乱高下相場はトップ5の順位に再び影響を与えている。

出典：CoinGecko

好調の背景

ではなぜADAが今週において、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、BNBなどよりも高いパフォーマンスを見せているか、主に材料視されている要素は以下の3つとみられる。

• 大型アップデート「Mary」のメインネット実施予定
• ドバイファンドがADAを購入
• グレースケールがADA投資信託を検討

2月25日に、大型アップデート「Mary」が米時間3月1日にてメインネットで実施されることが正式に決定された。実装されれば、カルダノチェーン上で独自のトークンの発行やマルチアセットの対応などの新機能が追加される。

また、ドバイの投資ファンドFD7 Venturesは25日に、800億円に相当するビットコインを売却する計画を発表した。今後30日間にわたって資金をADAとポルカドット（DOT）の購入に充てるという。FD7はこれまでビットコインを中心に1,000億円規模の資産を運用してきたが、同社マネージングディレクターは「カルダノやポルカドット、イーサリアムはWeb3.0の基礎であり、いずれビットコインの価値を上回る可能性がある」と指摘し、投資方針を変更した理由を説明した。

さらに、米最大手仮想通貨投資企業グレースケールは26日に、ADAを含む23銘柄の投資信託を検討していることを発表した。あくまで検討段階だが、より多くのアルトコイン投資信託の新規提供を目論んでいるという。

参考資料：https://coinpost.jp/?p=224065　

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ビットコイン（BTC）価格は4万8000～5万1000ドルのレンジでの値動きとなっており、5万1600ドルのレジスタンスを抜け出すことができていない。

ビットコインが短期的に5万1600ドルのレジスタンスを突破するのに苦戦した場合、調整の可能性もあり得るとの指摘も出ている。

5万1600ドルが重要に

仮想通貨アナリストのジョシュ・オルシュウィッツ氏によると、現在5万1600ドルが強固なレジスタンスとして機能している。

ビットコインが5万8000ドルの過去最高値を再び超えて、6万2000ドルに向けて上昇を開始するには、5万1600ドルを突破してみせることが重要になると説明している。

つまり、5万1600ドルを超えてビットコインが上昇してみせれば、短期的な弱気シナリオを無効化させることになるということだ。

逆に5万1600ドル突破ができなかった場合、より安値のサポートレベル（4万2000ドル）を試す展開になる恐れがあると、オルシュウィッツ氏は述べている。

4万2000ドルのサポートエリアは、前回の上昇ラリーにおいて重要なポイントだった。1月8日、ビットコイン価格がバイナンスで4万2085ドルでピークに達した後、急激な調整に直面している。

クジラがサポートするレベルは？

Whalemapのアナリストによれば、4万8500ドルや4万6500ドルのレベルでクジラからの大規模な資金流入があったため、この価格帯がサポートになる可能性がある。

「現在の状況は、2万9000ドルの時と似ている」とWhalemapは説明している。2万9000ドルは、前回の1月の調整のときにサポートとして機能していた。Whalemapによれば、4万6532ドルのレベルが「新しい2万9000ドル」になる可能性があるという。

さらにWhalemapでは「5万5400ドルも同様に重要なレベル」だと指摘し、上昇トレンドに戻る兆候になるとみている。

ビットコインは長期にわたる保ち合いの後に流動性を求める傾向がある。つまりビットコインが下落して、より安値で買い注文が増えることで、最終的に新しい上昇ラリーにつながる可能性がある。

仮想通貨トレーダーの"Salsa Tekila"は、中期的に4万1000ドルがサポートとなり、5万4000ドルがレジスタンスになるとみている。「大きなイベントがない限り、これらの2つの周辺でスイングすることにあるだろう」と書いている。

ビットコインは過去72時間で4万4800ドルのサポートをテストしたが、BTCを5万1600ドル以上に押し上げることができなかった。

そのため、ビットコイン価格は4万4800ドルをふたたびテストする可能性がある（さらに4万2000ドルの安値まで戻る可能性もある）。

理想的なシナリオは、ビットコインが再び下落した場合に4万4800ドルのサポートエリアを維持させ、上昇ラリーを再開させることだろう。

参考資料：https://jp.cointelegraph.com/news/what-bitcoin-price-levels-will-invalidate-the-short-term-bear-scenario　

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VCADはカナダの銀行によって発行される初の法定通貨裏付けデジタル通貨になるとしている。

■GMOインターネットはタイの現地法人GMO-Z.com Cryptonomics (Thailand)が22日から仮想通貨取引所「Z.com EX」の運営を開始したと発表した。Z.com EXはタイ証券取引委員会やタイ財務省から認可を取得している。

■暗号資産（仮想通貨）取引所Liquid Global（以下、リキッドと表記）は、世界初となる日本円と連動したステーブルコイン「GYEN」を上場すると発表した。取り扱い開始は3月1日を予定。同時に米ドル建てのステーブルコイン「ZUSD」も上場させる。

■マイクロストラテジーのCEOを務めるマイケル・セイラー氏は、2026年までに10億人が携帯端末を使ってビットコインを貯蓄することになると予想している。

23日のCNBCでのインタビューで同氏は、ビットコインを「有力なデジタル通貨ネットワーク」としてこれまでの支持をあらためて強調した。

■Solanaのステーキングがスタート
ステーキング報酬は現行のインフレーションレート、ステーキングに参加しているSOLの数量、各バリデータの稼働率と手数料によって決定されますが、Solana自体のインフレーションレートは年率8%に設定されており、1年毎に15%ずつ減少していき最終的には1.5%で固定されます。

■分散型取引所として知られるスシスワップ(SushiSwap)をソラナ(Solana)ブロックチェーン上に移植する提案が出てきている。

背景にあるのが現在スシスワップの基盤となっているイーサリアムの手数料問題だ。今回の提案はスシスワップにおける仮想通貨のスワップ(交換)やステーキング(預金して利子を得る行為)をより早く、安くすることを目指す。ソラナはプルーフ・オブ・ステーク(POS)ベースのブロックチェーンで、実用的ビザンチン・フォールトトレラント (PBFT)性のある合意形成アルゴリズムを用いる。取引処理性能が高いのが特徴だ。

■タイと香港の中央銀行が行っている中央銀行発行デジタル通貨（CBDC）の共同研究に、中国とアラブ首長国連邦（UAE）も参加することが発表された。

■プライバシー保護を重視したブラウザ、Braveは2020年の指針となるロードマップ2.0を公開した。ウォレット機能の刷新や、DEX（分散型取引所）機能の追加などが盛り込まれている。

Braveブラウザは、広告をブロックしながら、独自の広告を見ることで独自仮想通貨（暗号資産）BAT、あるいはBATポイントが貰えるリワード機能を提供している点などが特徴だ。月間アクティブユーザーは2500万人を超えるまでに急拡大しており、今年度内には5000万人までの拡大を予測しているという。

これまでのウォレット機能に置き換わる形で新たに実装される予定のBraveウォレットは、イーサリアムウォレットとして、リワード機能や口座としての機能、ノンカストディアル口座（秘密鍵をユーザー自身が管理）を統合して提供する。

このほか、モバイル版の提供、UI、UXの再設計、クレジットカードなどによって法定通貨で暗号資産を購入できる機能などが予定されている。

DEX（分散型取引所）機能では、BATの保有者が取引手数料の割引といったサービスを受けられ、BATの有用性拡大が図られている。

■暗号資産（仮想通貨）ビットコイン（BTC）の大口保有者であるクジラの数が、今月に入り減少傾向にあったことが分かった。オンチェーンの分析を行うグラスノードが22日のレポートで明らかにした。

ビットコインのクジラとは、グラスノードでは1,000BTC以上を保有するウォレットのことを指す。レポートによると、1,000BTC～10,000BTCを保有するウォレットの数は2020年3月より増加傾向にあり、グラスノードはクジラの産卵期と呼んでいる。

しかし、過去2週間ほどでクジラのウォレット数は減少傾向にある。

さらに詳細な分析によると、クジラからザトウクジラ（1,000～10,000BTC）は、1月に約8万BTC増加させた一方で、2月に入り14万BTCの減少に転じた。

イルカからサメ（100～1,000BTC）については、1月に9.5万BTCの減少となった一方で、2月には11.7万BTCの増加となっており、2021年に入ってからクジラの動きとは正反対の動きが観測されている。

また、タコからサカナ（10～100 BTC）については2020年の11月より一貫して減少しており、12.8万BTCの減少となった。

■イーロンマスクはビットコインを本当に支持しており、金融業界のより重要な声はこれが続くと信じているようです。

たとえば、MicroStrategyのCEOであるMichael Saylorが、SpaceXがビットコインをバランスシートに配置することの利点を模索していると少し前に言ったことが明らかになりました。

■楽天グループの楽天ペイメント株式会社と楽天ウォレット株式会社は、ビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）を楽天キャッシュにチャージし買い物が行えるようになったことを発表した。

新サービスでは、楽天ウォレットのアプリから仮想通貨を楽天キャッシュにチャージすることが可能になる。チャージ手数料も無料となっている。

楽天ウォレットによるとサービス概要は以下の通り。また、楽天キャッシュから暗号資産へのチャージは行えない。

対象となる暗号資産は、ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ビットコインキャッシュ（BCH）の3つとなっている。

■取引や決済など様々な暗号資産（仮想通貨）サービスを行うCrypto.comが、デリバティブ取引の提供を開始した。

最初にローンチしたのはビットコイン（BTC）の無期限契約。米ドルとのペア（BTC/USD）で取引され、レバレッジは最大50倍まで利用できる。証拠金と決済には米ドルに裏付けされたステーブルコイン「USDC」を利用する仕組みだ。

■米大手銀行JPモルガン・チェースが、地球を回る人工衛星同士がブロックチェーンを活用した決済を実行するテストを行い、デジタル機器を正常に動作させることに成功したことが分かった。ロイターが報じた。

「IoT（Internet of Things）」の技術を使い、スマートデバイスが自動で取引を実行できるようになった時に、支払いの処理を行えるように準備することが目的。完全に分散化された方法で、IoT決済を実現することが狙いだ。

IoTは、従来インターネットに接続されていなかった様々なモノが、ネットワークを通じてサーバーやクラウドサービスに接続され、情報交換する仕組みや技術を指す。

■スイスの老舗銀行（プライベートバンク）Bordier & Cie SCmAがビットコインなどの暗号資産（仮想通貨）取引の提供を開始したことがわかった。

同行は1844年に創業の老舗銀行で、現在の資産管理額は約1.6兆円相当。仮想通貨取引を提供する目的で、新たにデジタル資産銀行Sygnumと提携する。

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