Ripple(リップル)仮想通貨情報局

仮想通貨  特にリップルの情報を中心に定期的に更新します。

仮想通貨  特にリップルの情報を中心に定期的に更新します。

2018年12月

マルタとイタリアが未認可の仮想通貨取引所について共同で警告

1 


仮想通貨・ブロックチェーンに寛容な国として知られるマルタの規制当局が12月5日にオリジナルクリプトという未認可の仮想通貨取引所に対し、営業停止を命じた他、同取引所に関する注意喚起を行った

以前よりこの取引所に対しては、「投資サービス業務」を行うのに必要なライセンスを所持していない可能性についてイタリア当局が懸念していた。

マルタ金融サービス局(MFSA)はイタリアからの以下の通達を公表。イタリア、マルタ両国は同取引所を運営するソリューションズCM社に関して調査をしている。

「イタリア証券取引委員会(CONSOB)は以下の企業に対し、イタリアの1998年法律第58号第18条の侵害を停止するよう命じる。侵害の内容は以下の通り。ウェブサイトのwww.originalcrypto.comを通じソリューションズCMが行った、イタリア国民への未認可の投資サービス業務提供」

コインテレグラフで以前から報じている通り、マルタは世界で最も仮想通貨とブロックチェーンに寛容な国、「ブロックチェーン島」になる事を目指している。その取り組みの一環として、バイナンスやフォビなどとの大手仮想通貨取引所に対する承認の際には様々な規制の見直しが行われた

しかし、オリジナルクリプトはこうしたレギュレーションの動きとはかけ離れた活動を行なっており、複数の情報筋が今年に入って「詐欺」の可能性が高いと警告していた。

オリジナルクリプトは、ブルガリアに籍を置く「バリ・リミテッド」が親会社だといった主張を行っていたが、ScamBitcoinが調査を行い、「バリ・リミテッドが実在する会社だということを裏付ける証拠は見つけられなかった」と警告している。

また「バリ・リミテッドのものとして提供されている会社住所は、実際の住所ではないようで、開示された住所とズレがある」との指摘もあった。

参考資料:https://jp.cointelegraph.com/news/malta-italy-issue-joint-warning-over-potential-unlicensed-cryptocurrency-exchange 

●テレグラム始めました!

https://t.me/joinchat/F-7ftRCH5u_8J7k2JUM1rw

●無料でLINE@で有益情報を随時流しています。

■facebook 始めました!
https://www.facebook.com/Tamariba-469059686918165/ 

■メルマガ始めました!

■yobit net
https://yobit.net/en/

人気ブログランキング

マネロンの疑いがある取引、仮想通貨では★★件=2018年1~10月

1 

警察庁のまとめによると、マネーロンダリングなどの疑いがあるとして仮想通貨交換業者が届け出た取引が2018年1~10月に計5944件あったという日本経済新聞ロイターなどが6日に報じている。昨年4~12月にかけては669件だった。日経新聞によると、警察庁は大幅に増加した理由を交換業者の間で届け制度が定着してきたためとしている。

疑わしい取引の届けの内容としては、偽名とみられる名前で複数の口座を開設するケースがあったという。警察庁が6日に公表した「犯罪収益移転危険度調査書」では、実際に資金洗浄や犯罪に利用された事例も紹介されており、不正に取得した口座で仮想通貨を購入して海外サイトで円に換金する事例や、違法薬物などの取引に使われた事例があった。

今年1月に発生したコインチェックでの不正流出事件の後、金融庁は交換業者への立ち入り検査を実施。多くの事業者でマネロン対策や本人確認が不十分なケースが発覚し、金融庁が業務改善命令を出していた。その後、交換業者は業務改善計画に基づき、本人確認・マネロン対策を強化しており、疑わしい取引の件数増加につながったとみられる。

参考資料:https://jp.cointelegraph.com/news/japanese-national-police-departmetn-unvailed-suspicious-transaction-using-cryptocurrency 

●テレグラム始めました!

https://t.me/joinchat/F-7ftRCH5u_8J7k2JUM1rw

●無料でLINE@で有益情報を随時流しています。

■facebook 始めました!
https://www.facebook.com/Tamariba-469059686918165/ 

■メルマガ始めました!

■yobit net
https://yobit.net/en/

人気ブログランキング

仮想通貨の今後予測される動きは?2019年、その先はどうなる…?

いろいろ起きた2018年の仮想通貨関連の振り返り

2018年はいろいろなことがありました…。

まさか、という事件を皮切りに国内外でさまざまな悪材料が噴出、一時200万円を超えていたビットコインはどこ行った?という状態になっていましたね。

では、2018年はどのようなことがあったのか、時系列でささっと振り返ってみましょう。

1月~3月

1月・コインチェックのハッキング
国内ではDMM Bitcoinがオープンし、海外ではビットフライヤーがヨーロッパに進出を果たしました。そんな1月26日にコインチェックのNEMハッキング事件が起こりました。

2017年12月のバブル相場を再び…!と息巻いていたときに起こった、まさかの巨額ハッキング事件。過去最高額のハッキング事件となり、ここから金融庁による国内取引所の淘汰が始まりました。

2月・海外でのハッキングも…
イタリアのBitGrailという取引所で、Nano(旧XRB)がハッキングされるという事件が。

取引所側はNanoのチームに対して責任を擦り付けようとしましたが、結局BitGrail側が破産する事態に。また、日本ではメルカリやLINEが仮想通貨事業に参入することを発表しました。

3月・金融庁によるバイナンスへの警告
コインチェックを含めた複数の仮想通貨事業者が業務改善命令を受け、改善計画を提出しました。

また、OKExでは不正な価格操作が行われてロールバック(なかったことに)が行われ、バイナンスは金融庁から「日本で営業をするなら事業者として認可を受けろ」と警告を受けました。

4月~6月

4月・みなし業者の撤退
まだ認可が得られていない、いわゆる「みなし業者」7社が事業を諦め撤退。Krakenが日本でのサービスを終了し、コインチェックはマネックスに買収されることを発表しました。

5月・MONAが攻撃を受ける
モナコイン(MONA)が、Block Withholding Attackという攻撃を受け、各取引所で取引の承認数を引き上げるなど対応に追われました。

6月・Huobi、日本へのサービス検討
Huobiが日本向けのサービスを停止しつつも、日本仮想通貨事業者協会の協力会員として参加し、今後日本の制度に対応したサービスを展開することに期待が集まりました。

\仮想通貨画像

7月~9月

7月・仮想通貨関連、規制緩和と期待への動き
GoogleやFacebookは以前、仮想通貨に関連する広告を表示することを禁止していましたが、ここにきて規制を緩和。また、このころから「ビットコインETF」に関する話題がちらほらと上り始めました。

また西日本豪雨による被害がありましたが、バイナンスをはじめ仮想通貨関連のさまざまなところから寄付金が集まり、被災地に送られました。

8月・否決されたETF、再審査へ
米証券取引委員会(SEC)によって一度否決されてしまったビットコインETFですが、SEC内部から反対の声があがったことで「再審査」されることに。

取引所・ビットポイントにサッカーの本田圭佑選手がイメージキャラクターとして起用され、徐々に流れが変わってきたかのような雰囲気に。

9月・Zaifでハッキング
Zaifにて、BTC・BCH・MONAの3種類がハッキングされる事件が発生しました。これにより、Zaifは3回目の行政処分を下されることに…。しかし一方で、Huobiが取引所「ビットトレード」を買収し、年内に国内の仮想通貨事業に参入することを発表しました。

アメリカのGeminiでGUSDが誕生したのもこの月で、テザー(USDT)以外のステーブルコインに注目が集まり始めました。

10月~12月

10月・金融庁に認定した自主規制団体
日本仮想通貨交換業協会が金融庁に「自主規制団体」として認可されたことで、参加する取引所における一定のルール作りに取り組むことを発表しました。

アップデートを進めるイーサリアム(ETH)ですが、コンスタンティノープルというアップデートがバグにより延期されることが分かりました。

11月・BCHハードフォーク
ビットコインキャッシュのハードフォークが起こり、フォーク後にBCHの価格は急落。

ふたつのクライアントであるABCとSVが対立し、ビットコインキャッシュだけでなくビットコインを含めた仮想通貨全体への信頼と評判の低下を引き起こしました。

12月・Huobi、日本での事業スタートへ

そして12月、Huobiが新取引所の口座開設についてアナウンスを行いました。「本命」と言われている、VanEck社とSolidX社のビットコインETF認否期限が迫っていますが、どうなるのでしょうか…。

BTC画像

どうなるの?2019年の仮想通貨

こうして見てみると、2018年はネガティブなイメージのニュースが数多くあったことが分かります。

ただ、その他のニュースに目を向けると、ALISがクローズドβ版をリリースしたことやバイナンスがハッキングを未然に防いだこと、SBIバーチャルカレンシーズによるVCTRADEがオープンしたりと、それぞれのプロジェクトに進展があったことや、取引所の対応のすばらしさなどポジティブなニュースもたくさんあることが分かります。

それでは、2019年の仮想通貨を取り巻く状況はどうなるのかを見ていきましょう。

ファンダその1・Bakkt

ニューヨーク証券取引所(NYSE)の親会社であるIntercontinental Exchange(ICE)による、Bakkt(バックト)というサービスが1月に始まる予定です。

これは、ビットコインの先物取引のことですが、これまでにもローンチされた通常のビットコイン先物取引と違うのは、取引に使うビットコインを、Bakkt(バックト)というカストディサービスで保管することです。

「投資家保護」を強く訴えるSEC等の規制当局に対し、しっかりと要望に応えているサービスとなっています。

Bakkt(バックト)は12月12日にローンチされる予定でしたが、米商品先物取引委員会(CFTC)から承認を受けるまでの時間がかかっており、サービスローンチを2019年1月24日に変更しています。

ここまでで、CFTCから承認を受ける必要があるということですね。しかし、すでにビットコインETFはCBOE取引所とCME取引所から、2017年に始まっています。リスクを限りなく低くしたBakktのビットコイン先物取引、認可の方向に期待が高まります。

ファンダその2・ビットコインETF

夏頃から具体的な話が出てきたビットコインETF。ETFとは上場投資信託のことですが、もしこれがSECによって認可されることになれば単純に機関投資家の参入が見込めるだけでなく、ビットコインをはじめとする仮想通貨が投資対象として認められたと認識されるため、仮想通貨の信頼性が上がることにもつながります。

ビットコインETFが認められるためには、ボラティリティの大きさからユーザーをどのように守るか、仮想通貨がマネーロンダリングに悪用されないかなど、SECが提示している「投資家の保護」をクリアすることが必須。

とはいえ、現在申請されているビットコインETFは、現物裏付けのETFのため、万が一のときには補償があるというもの。これをSECがどのように判断するのかが争点です。

ちなみに、このVanEck・SolidX社によるビットコインETFの認否期限は2018年12月29日となっていて、再度延長後の最終期限が2019年2月27日となっています。

まだまだボラティリティが大きく、機関投資家への参入リスクが低いわけではありませんが、SEC内部からもETF承認に関して苦言を呈する人物があらわれたことなど、情勢は大きく変わっています。大きなファンダとなるよう、期待しましょう。

BTCとドル

ファンダその3・ナスダックのビットコイン先物取引

こちらも情報が飛び交っているようですが、ナスダックのビットコイン先物取引については、2017年からすでに情報がありました。

その後公式からは特に発表などもないまま時間が過ぎてしまったのですが、再び報道がありました。2019年第1四半期中に、ナスダックにてビットコイン先物取引をスタートさせる予定というニュースです。

初動であるブルームバーグによると、ナスダック側がコメントを拒否したという報道もありましたが、その後ナスダックのメディア担当・ジョセフ氏が「2019年上半期にビットコイン先物を上場させたい、CFTCからの認可を待っている」とコメントを発表しています。

先物取引ではFXと同じように売り(ショートポジション)を行うことができるため、下落につながるのでは…という懸念もありますが、多くの投資家が参入するきっかけとなりそうです。

最後に

このほかにも、アルトコインではMATRIX AI NetworkやIOST、Tomochainなどのメインネットが稼働する予定ですし、各プロジェクトにもそれぞれ進展があります。

さらに、私たち仮想通貨ユーザーが取引をする土台となる、税制を含めた規制や法整備についても、大きな進展があるでしょう。6月には日本にてG20財務大臣・中央銀行総裁会議がおこなわれる予定で、ここで仮想通貨の規制についても話し合われる予定です。

仮想通貨は一朝一夕には完成しないもので、まだまだ始まったばかり。目先の価格だけにとらわれることなく、今からなんだということを念頭に置いてみてください。

参考資料:https://coinchoice.net/how-cryptocurrency-is-going-in-2019/ 

●テレグラム始めました!

https://t.me/joinchat/F-7ftRCH5u_8J7k2JUM1rw

●無料でLINE@で有益情報を随時流しています。

■facebook 始めました!
https://www.facebook.com/Tamariba-469059686918165/ 

■メルマガ始めました!

■yobit net
https://yobit.net/en/

人気ブログランキング

ビットコイン急落で投資家に特別な機会

1 

カリフォルニア州に拠点を持つビットワイズ・アセット・マネジメントが5日、新たに二つの仮想通貨ファンドの立ち上げを発表した。The Blockが5日に報じた。弱気相場をチャンスと捉えて攻勢に出た形だ。

記事によると、ビットワイズは、ビットワイズ・ビットコイン・ファンドビットワイズ・イーサリアム・ファンドを新たに立ち上げた。個々の仮想通貨に特化したファンドに対する顧客からの要望が高まっていたという。すでにビットワイズは、仮想通貨10種のインデックスファンドを持っている。

ビットワイズのハンター・ホースレーCEOは、「今年ビットコインが68%も下落したことで、『もう目にすることはないと誰もが考えた価格』で市場に参加できる特別な機会が投資家に与えられた」と発言したという。

The Blockは、ビットワイズは、初期の頃から存在する仮想通貨ファンドであるグレイスケールに対抗するつもりではないかと分析。グレイスケールは1年間のロックアップ期間があるが、ビットワイズの投資家は、週ベースでポジションの入れ替えをすることができるという。また、グレイスケールの手数料は2%であるのに対して、ビットワイズは小口投資家には1.5%、大口投資家には1%と低めの設定になっている。

「仮想通貨の世界では最大の機関投資家」と言われるグレイスケールのビットコイン投資信託(GBTC)は現在、20万3000BTC以上を保有。Diarによれば、これは「出回っている供給量の1%をわずかに上回る」量だ。グレイスケールのマネージングディレクターは、機関投資家はこれまでになく仮想通貨の投資に興味を示していると話したそうだ。

参考資料:https://jp.cointelegraph.com/news/us-crypto-fund-a-unique-opportunity-to-enter-the-market-at-prices-many-thought-wed-never-see-again 

●テレグラム始めました!

https://t.me/joinchat/F-7ftRCH5u_8J7k2JUM1rw

●無料でLINE@で有益情報を随時流しています。

■facebook 始めました!
https://www.facebook.com/Tamariba-469059686918165/ 

■メルマガ始めました!

■yobit net
https://yobit.net/en/

人気ブログランキング

以前は活動していなかったクジラたちは大量のBTCを移動しています

1 

長時間休眠状態のアドレスから大量の暗号侵害が進行中であることを指摘し始めた。たとえば、2013年の創業以来、非アクティブだったウォレットの1つは、最近、66,452 BTC(約2億4,500万ドル相当)を未知の住所に移動しました。数時間後に、トップ20の豊富なリストのアドレスをもう少し追加することで、BTCの7億2,800万ドルの価値がさらに増しました。

休眠状態のBTC財布から$ 1.5B以上の移動

Cryptocurrency市場は最近、恐ろしいほど弱気であり、かなりの価値を失っています。市場にコインを投棄してパニックに陥るほどの人々を脅かすために、大量のデジタル資産を保有する人々が知られているように、クジラを非難している人もいる。

伝統的に、そのような弱気な時代に、ビットコック愛好家は、これらの巨大な所有者についてあらゆる種類の狂気の理論を作り出しました。しかし、ビッグクジラが実際に何年も活動していない財布から大量のBTCを移動し始めると、それは役に立たない。

以前は活動していなかったクジラたちは大量のBTCを移動しています

火曜日、Whale Alertボットとさまざまなブロックチェーンの探検家のデータによると  、10億ドル以上のBTCが4つの休止状態のアドレスから他の財布に移動しました。翌日、151,000以上のBTC(5億6,200万ドル超)が、他のロング・インアクティブ・ウォレットから以前は知られていなかったいくつかの住所に移動しました。

しかし、暗号侵害の大きな所有者はBTCを動かすだけではありません。ETH、XRP、BCH、およびすべての安定したコインの大部分もまたシフトしています。12月5日のある事例では、約1300万ドル相当のビットコインの現金取引が1ペニー未満で行われました。そして11月15日のBCHハードフォークの前夜には、住所が100万BCH(3億ドル)を別の財布に移した  。   

インターネット犯罪捜査官は、後に、66,452のBTCをシフトした財布の所有者が、実際にはおよそ25億ドル相当の608,000 BTCを実際に動かしたことを発見した。 この問題を調査したある人によると、608,000のBTCは、5日間で1つの企業によって約76の異なる財布に移動された。「コインは2013年から2015年にかけて外に出てこなかった」 Twitterのユーザー、Spiry 氏は説明した。

暗号ベア市場におけるホエールウォッチング

ここ数ヶ月に大きな動きが見られた今、ホエールの目撃は熱い話題です。2月には、2017年12月中旬に最高値に達する、ほとんどの暗号化された通貨はすでに価値の60%を失ってしまった。その時、news.Bitcoin.com BTCの上位100位のアドレス が、弱気の低下に。

実際に、これらのクジラの多くは、価値の大きなディップよりも1〜3ヶ月前に自分の持ち物を売却しました。その後、今年5月には、暗号の愛好家たちが再び 小林信明のことを話し始めまし  た。以前は日本の裁判所制度で拘束されていた数万のBTCとBCHを売却する計画を明らかにしたGox受託者。

以前は活動していなかったクジラたちは大量のBTCを移動しています

過去1年間に大量の不思議な動きがあったため、価格は連続的に下落しました。2014〜15年のクマ市場でも同様の鯨の動きと大きなBTCの居住地が見られた。しかし、その時、山のようなクジラについて話すのではなく、Goxの受託者であるBitcoinersは、シルクロードのバストで押収された数千のBTCの米国内のマーシャルサービスの売却について主に話し合っていた。コインを財布や切符に移動させるクジラは普通ではありません。

参考資料:https://news.bitcoin.com/previously-inactive-whales-are-moving-large-amounts-of-btc/ 

●テレグラム始めました!

https://t.me/joinchat/F-7ftRCH5u_8J7k2JUM1rw

●無料でLINE@で有益情報を随時流しています。

■facebook 始めました!
https://www.facebook.com/Tamariba-469059686918165/ 

■メルマガ始めました!

■yobit net
https://yobit.net/en/

人気ブログランキング